2025年12月14日、今週の暗号資産市場を振り返ります。ストラテジー(Strategy)によるビットコイン押し目買い、暗号資産税制に関する国会質疑、暗号資産マーケットメーカー大手Wintermute(ウィンターミュート)の市場分析レポートに高い関心が集まりました。ビットコイン相場は約1,450万円(約9万3,000ドル)周辺で推移し、FOMC(連邦公開市場委員会)で利下げが決定されました。流動性供給再開により中期的な下支えが期待されています。
来週は米雇用統計に注目が集まります。bitbank(ビットバンク)アナリストによると、労働市場減速が示されれば追加利下げ観測が強まり、ビットコインの追い風となる可能性があります。トム・リー(Tom Lee)氏のイーサリアム相場分析やXRP現物ETFの連続純流入など、主要銘柄に注目材料が揃いました。
一方、バンガード(Vanguard)幹部がビットコインを「デジタル版ラブブ(Furby)」と批判し、投機性を指摘しました。株式トークン化については、NYDIG(ニューヨーク・デジタル・インベストメント・グループ)が「初期のメリットは限定的だが、相互運用性が高まれば恩恵は拡大する」との分析を発表しました。
日本では、JPYC(JPY Coin)の総流通量が3億円を突破し、導入店舗の体験談が話題となりました。メタプラネット(Metaplanet)株は12%高騰し、主要幹部がBitcoin MENA 2025に登壇しました。
本稿では、週間市場動向と来週展望、バンガード批判と株式トークン化、日本関連トピック、その他重要情報について解説します。
週間市場動向『ストラテジー押し目買い・税制国会質疑・Wintermute分析』──来週米雇用統計『労働市場減速ならBTC追い風』FRB流動性供給再開、中期下支え期待
今週の暗号資産市場では、ストラテジーによるビットコイン押し目買い、暗号資産税制に関する国会質疑、暗号資産マーケットメーカー大手Wintermuteの市場分析レポートに高い関心が集まりました。ビットコイン相場は約1,450万円(約9万3,000ドル)周辺で推移し、FOMCで利下げが決定されました。来週は米雇用統計に注目が集まります。
週間市場動向と来週展望の詳細は以下の通りです。第一に、主要暗号資産の週間騰落率です。前週比で主要暗号資産の価格変動を見ると、ビットコイン(BTC)は約9万3,000ドル(約1,440万円)前後で推移し、週間では小幅下落となりました。FOMC後に一時9万ドル(約1,395万円)を割り込む場面もありましたが、その後は下げ渋る展開となっています。イーサリアム(ETH)は約3,200ドル(約496万円)前後で推移し、トム・リー氏の強気分析が注目を集めました。XRPは約2.30ドル(約356円)前後で推移し、現物ETFへの連続純流入が続いています。ソラナ(SOL)は約200ドル(約3万1,000円)前後で推移し、ファイアダンサー(Firedancer)のメインネット稼働が話題となりました。
第二に、ストラテジーのビットコイン押し目買いです。ビットコイン財務戦略企業ストラテジー社が、FOMC後の価格下落局面で積極的にビットコインを買い増ししました。同社は約66万BTC(約594億ドル、約9兆2,000億円)を保有する世界最大のビットコイン保有企業で、押し目買いを継続する方針を示しています。マイケル・セイラー(Michael Saylor)会長は「ビットコインは長期的に最も優れた価値保存手段」との見解を改めて表明しました。機関投資家による押し目買いの継続が、下値を支える要因となっています。
第三に、暗号資産税制に関する国会質疑です。日本の国会で暗号資産税制に関する質疑が行われ、分離課税導入に向けた議論が進展しました。現行の総合課税(最高税率55%)から分離課税(一律20%程度)への変更により、投資家の税負担が大幅に軽減されます。政府は2027年施行を目指して調整を進めており、金融審議会の最終報告書でも分離課税導入の必要性が指摘されました。株式やFX(外国為替証拠金取引)と同様の税制にすることで、暗号資産市場の健全な発展を促進します。国会での議論が具体化したことで、投資家の期待が高まっています。
第四に、Wintermuteの市場分析レポートです。暗号資産マーケットメーカー大手Wintermuteが、市場分析レポートを発表し、高い関心を集めました。レポートでは、以下の分析が示されました。(1)機関投資家の参入継続：ビットコイン現物ETFへの資金流入が継続しており、機関投資家の参入が市場を下支えしています。(2)流動性の重要性：ステーブルコイン流入が8月比50%減の760億ドル(約1兆1,780億円)まで縮小しており、新たな流動性回復が上昇の鍵となります。(3)アルトコイン市場の動向：ミームコイン市場は失速していますが、DeFi(分散型金融)やインフラ系トークンは堅調に推移しています。(4)2026年展望：FRBの利下げペース、米国の暗号資産規制整備、ビットコイン半減期効果などが市場を左右する要因となります。
第五に、来週の米雇用統計に注目です。bitbankアナリストによると、来週発表される米雇用統計が重要な材料となります。労働市場の減速が示されれば、FRBの追加利下げ観測が強まり、ビットコインの追い風となる可能性があります。12月のFOMCでは25ベーシスポイント(bps)の利下げが決定されましたが、ジェローム・パウエル(Jerome Powell)議長は2026年の追加利下げは1回のみとの見方を示しました。しかし、雇用統計で失業率の上昇や雇用者数の減少が確認されれば、FRBはより積極的な利下げを検討する可能性があります。労働市場の減速は、景気減速を示す重要なシグナルであり、リスク資産であるビットコインにとって複雑な影響を与えます。景気減速は短期的にはネガティブですが、利下げ加速による流動性供給はポジティブ要因となります。
第六に、FRB流動性供給再開と中期下支え期待です。FRBは12月12日より、短期国債の購入を開始すると発表しました。約400億ドル(約6兆2,000億円)規模のオペレーションで、市場の流動性管理を目的としています。政策スタンスを変える意図はないと説明していますが、流動性供給再開は市場にポジティブな影響を与える可能性があります。ビットコインは「流動性の関数」とも言われており、中央銀行の流動性供給が増加すれば、価格上昇の下支えとなります。中期的には、FRBの流動性供給再開、利下げ継続、暗号資産規制整備などが、ビットコイン相場を支える要因となります。
第七に、トム・リーのイーサリアム相場分析です。ビットマイン(Bitmine)会長トム・リー氏が、イーサリアムは既に底入れしたと発言しました。同社は先週、約4億6,000万ドル(約690億円)相当のETHを購入し、10月以来最大規模の買い増しを実施しました。トム・リー氏は、今後10-15年間、ビットコインよりもイーサリアムの将来性に期待を寄せています。イーサリアムのステーキング、DeFi、NFTなどのエコシステムが成長しており、長期的な価値が高まるとの見方です。ただし、イーサリアムはステーキングから20日間で13億ドル(約2,015億円)流出しており、短期的には慎重な見方も存在します。
第八に、XRP現物ETFの連続純流入です。XRP現物ETFへの連続純流入が続いており、機関投資家の関心が高まっています。21Shares(21シェアーズ)のXRP現物ETF「21Shares Core XRP Trust(TOXR)」がCboe BZX取引所(シーボーBZX取引所)に上場し、米国で5銘柄目のXRP ETFとなりました。リップル(Ripple)とSEC(米証券取引委員会)の訴訟が和解に向かう可能性があり、規制リスクが低下しています。XRP ETFへの資金流入が継続すれば、価格上昇の追い風となります。
バンガード幹部BTC批判『デジタル版ラブブ』投機性指摘──株式トークン化『初期メリット限定的、相互運用性高まれば恩恵拡大』NYDIG分析
バンガード幹部がビットコインを「デジタル版ラブブ(Furby)」と批判し、投機性を指摘しました。一方、株式トークン化については、NYDIGが「初期のメリットは限定的だが、相互運用性が高まれば恩恵は拡大する」との分析を発表しました。伝統金融機関の暗号資産に対する見方が分かれています。
バンガード批判と株式トークン化の詳細は以下の通りです。第一に、バンガード幹部の「デジタル版ラブブ」発言です。資産運用会社バンガードのグローバル定量株式責任者ジョン・アメリクス(John Ameriks)氏が、ビットコインを「デジタル版ラブブ」と表現し、純粋な投機資産であり、コレクション用のオモチャに近い存在だと主張しました。ラブブは1990年代後半に大流行した電子ペットのおもちゃで、一時的なブームに終わりました。アメリクス氏は、ビットコインも同様に一時的な投機ブームに過ぎないとの見方を示しています。バンガードは世界最大級の資産運用会社(運用資産額約9.3兆ドル、約1,441兆円)ですが、創業者ジョン・ボーグル(John Bogle)氏の哲学を引き継ぎ、長期・分散・低コストのインデックス投資を推奨しています。ビットコインは価格変動が大きく、長期的な価値保存に適さないとの見方です。
第二に、バンガードの慎重姿勢の背景です。バンガードは暗号資産ETF取引を解禁し、約5,000万人の顧客が暗号資産ETFにアクセスできるようになりましたが、独自の暗号資産商品提供や投資助言は行わない方針を維持しています。顧客の要望に応えて取引を可能にする一方で、積極的に推奨はしないという慎重な姿勢です。バンガードは、株式や債券などの伝統的資産への長期投資を基本戦略としており、暗号資産は投機的すぎると判断しています。ただし、暗号資産市場の成長と規制整備を受けて、完全に排除することはできないとの現実的な対応を取っています。
第三に、株式トークン化の初期メリットは限定的とのNYDIG分析です。NYDIGが株式トークン化に関する分析レポートを発表しました。レポートでは、「株式のトークン化は、暗号資産市場にとって即座に大きな利益をもたらすわけではない」と指摘しています。初期段階では、以下の理由でメリットが限定的です。(1)既存システムの効率性：現在の株式決済システム(DTCC経由)は既に高度に効率化されており、トークン化による改善幅は小さい。(2)流動性の分散：既存の株式市場から流動性が分散されるだけで、全体の流動性は増加しない。(3)規制の不確実性：トークン化株式の法的位置付けや規制枠組みが不明確。(4)相互運用性の欠如：異なるブロックチェーン間での取引が困難。
第四に、相互運用性が高まれば恩恵は拡大です。NYDIGは、株式トークン化の恩恵は、相互運用性が高まれば大きく拡大すると分析しています。相互運用性とは、異なるブロックチェーン間で資産やデータを自由に移動できることです。具体的には、以下の恩恵が期待されます。(1)24時間365日取引：世界中の投資家が、時間や場所を問わず株式を取引できる。(2)即時決済：T+2(取引日から2営業日後)の決済が、数分で完了する。(3)分数取引：高額株式を小口化し、少額から投資できる。(4)担保利用：トークン化株式をDeFiで担保として利用し、融資を受けられる。(5)プログラマビリティ：配当自動分配、議決権行使の自動化などが可能になる。これらの恩恵を実現するには、ブロックチェーン間の相互運用性、規制整備、既存金融機関の参入が必要です。
第五に、伝統金融機関の見方の分断です。バンガードの慎重姿勢とは対照的に、バンク・オブ・アメリカ、モルガン・スタンレー、ブラジルのイタウなどは、ビットコインへの1-4%の配分を推奨しています。また、インタラクティブ・ブローカーズはステーブルコイン入金を開始し、リップル・サークルなど5社は連邦信託銀行免許の条件付き承認を取得しました。伝統金融機関の中でも、暗号資産に対する見方が大きく分かれています。保守的なインデックス投資を推奨するバンガードと、革新的な金融商品を提供する銀行・証券会社では、戦略が異なります。
日本関連『JPYC 3億円突破・導入店舗体験談話題』『メタプラネット株12%高騰・Bitcoin MENA登壇』──クリプタクト確定申告セミナー開催
日本では、JPYC(JPY Coin)の総流通量が3億円を突破し、導入店舗の体験談が話題となりました。メタプラネット株は12%高騰し、主要幹部がBitcoin MENA 2025に登壇しました。クリプタクト(Cryptact)が確定申告解説セミナーを開催します。
日本関連トピックの詳細は以下の通りです。第一に、JPYC総流通量3億円突破です。日本円に連動するステーブルコインJPYCの総流通量が3億円を突破しました。11月下旬から12月にかけて保有者アドレス数が急増し、その後も流通総額が堅調に推移しています。JPYCは、ブロックチェーン上で発行される日本円ステーブルコインで、1JPYC=1円に連動します。決済、送金、DeFiなど、幅広い用途で利用されています。
第二に、JPYC導入店舗の体験談が話題です。今週の決済・ステーブルコイン市場では、JPYC導入店舗からの体験談が話題となりました。既存のキャッシュレス決済に代わる「手数料ほぼゼロ」の仕組みが、事業者から高く評価されています。クレジットカード決済の手数料は3-5%程度ですが、JPYCであれば手数料がほぼゼロで済みます。特に、飲食店や小売店など、薄利多売の事業者にとって、手数料削減は大きなメリットです。導入店舗の体験談がSNSやメディアで拡散され、JPYCの認知度が向上しています。
第三に、メタプラネット株12%高騰です。メタプラネット株が今週、12%高騰しました。12月10日に前日比12.14%高の471円で取引を終え、投資家から注目を集めました。mNAV(Modified Net Asset Value、修正純資産価値)が1倍を超え、市場センチメントが改善しています。同社は継続的にビットコインを買い増ししており、ビットコイン保有量は約1,700BTC(約1億5,300万ドル、約23億7,000万円)に達しています。日本版マイクロストラテジーとして、投資家の期待が高まっています。
第四に、主要幹部がBitcoin MENA 2025に登壇です。メタプラネットのサイモン・ゲロビッチ(Simon Gerovich)社長とビットコイン戦略責任者のディラン・ルクレア(Dylan LeClair)氏が、「Bitcoin MENA 2025」における対談で、同社の劇的な事業転換と日本市場の特性を活かした財務戦略について語りました。メタプラネットは、ホテル運営企業からビットコイン財務戦略企業へと転換し、企業規模を200倍に拡大しました。日本市場の特性(低金利、円安、株式市場の成熟)を活かし、円建てで資金調達してビットコインを購入する戦略が功を奏しています。国際カンファレンスでの発信により、海外投資家からの関心も高まっています。
第五に、クリプタクト確定申告解説セミナー開催です。暗号資産の自動損益計算サービス「クリプタクト」を運営するpafin(パフィン)が、暗号資産の確定申告に関する解説セミナーを開催します。12月15日はbitFlyer(ビットフライヤー)と、12月23日はOKJ(OKコイン・ジャパン)と共同開催します。2025年の確定申告期間が近づいており、暗号資産取引で利益を得た投資家は、適切に申告する必要があります。クリプタクトは、複数の取引所やウォレットのデータを自動で集計し、損益計算を行うサービスです。確定申告の手間を大幅に削減でき、正確な申告が可能になります。セミナーでは、暗号資産の税制、損益計算の方法、確定申告の手順などが解説されます。
その他重要トピック──Sentient暗号資産リサーチAI『SERA-Crypto』リアルタイム分析、テザーユベントス買収拒否
サンフランシスコを拠点とするAI企業Sentient Labs(センティエント・ラボ)が12月11日、Web3と暗号資産のリサーチに特化したAIエージェント「SERA-Crypto(セラ・クリプト)」を発表しました。リアルタイム分析とハルシネーション(誤情報生成)問題克服を目指しています。
SERA-Cryptoは、以下の機能を提供します。(1)リアルタイム市場分析：ブロックチェーンデータ、取引所データ、ニュース、SNSなどを統合し、リアルタイムで市場を分析します。(2)ハルシネーション問題克服：従来のAIは、事実に基づかない情報を生成する「ハルシネーション」問題がありましたが、SERA-Cryptoは信頼できるデータソースのみを参照し、事実確認を徹底しています。(3)カスタマイズ可能なリサーチ：投資家のニーズに応じて、特定のトークン、セクター、戦略などをカスタマイズしてリサーチできます。(4)自然言語対話：専門知識がなくても、自然言語で質問すれば、詳細な分析結果を得られます。暗号資産市場は24時間365日稼働しており、情報量が膨大です。AIによるリアルタイム分析は、投資家の意思決定を大幅に支援します。
テザーのユベントス買収提案については、既に拒否されたと報じられています。テザーは、イタリアのプロサッカークラブ、ユベントスFCの完全買収に乗り出し、10億ユーロ(約1,650億円)の投資を提案しましたが、エクソールはこの提案を拒否したとのことです。ユベントスは名門クラブであり、エクソールは長期保有を望んでいる可能性があります。テザーの多角化戦略は継続していますが、全ての買収提案が成功するわけではありません。
おわりに
2025年12月14日、今週の暗号資産市場を振り返りました。ストラテジーによるビットコイン押し目買い、暗号資産税制に関する国会質疑、Wintermuteの市場分析レポートに高い関心が集まりました。機関投資家による押し目買いの継続、日本での税制改正議論の進展、市場分析の深化など、市場の成熟化が進んでいます。
来週は米雇用統計に注目が集まります。労働市場の減速が示されれば、FRBの追加利下げ観測が強まり、ビットコインの追い風となる可能性があります。FRBの流動性供給再開により、中期的な下支えが期待されています。トム・リーのイーサリアム分析、XRP現物ETFの連続純流入など、主要銘柄に注目材料が揃いました。
バンガード幹部がビットコインを「デジタル版ラブブ」と批判し、投機性を指摘しました。一方、バンク・オブ・アメリカやモルガン・スタンレーはビットコインへの配分を推奨しており、伝統金融機関の見方が分かれています。株式トークン化については、NYDIGが「初期のメリットは限定的だが、相互運用性が高まれば恩恵は拡大する」との分析を発表しました。
日本では、JPYCの総流通量が3億円を突破し、導入店舗の体験談が話題となりました。手数料ほぼゼロの仕組みが事業者から高く評価され、ステーブルコインの実用化が進んでいます。メタプラネット株は12%高騰し、主要幹部がBitcoin MENA 2025に登壇しました。企業規模200倍の道のりが語られ、日本版マイクロストラテジーとしての地位を確立しつつあります。クリプタクトが確定申告解説セミナーを開催し、2025年の確定申告期間に向けた準備が進んでいます。
Sentient Labsが暗号資産リサーチ特化AI「SERA-Crypto」を発表し、リアルタイム分析とハルシネーション問題克服を目指しています。テザーのユベントス買収提案は拒否されましたが、多角化戦略は継続しています。
今週は、機関投資家の押し目買い、税制改正議論、市場分析の深化、伝統金融機関の見方の分断、日本市場の成長という5つの大きな流れが見られました。来週の米雇用統計、FRBの政策動向、暗号資産規制整備の進展を注視し、長期的な視点で市場と向き合ってください。リスク管理を徹底し、余裕資金の範囲内で投資を行いましょう。